【毎日テレワーク】のSEが考えるメリット・デメリットとは？

新型コロナ感染症が流行し、2020年3月からテレワークを増やす企業が増加しました。
海外企業ではテレワークを止めて出社一本化する一方、
日本では出社とテレワークのハイブリットを採用する会社も増えています。

この記事では毎日テレワークするSEが、テレワークのメリット・デメリットを簡潔に説明します。

新型コロナ感染症が収束しても、引き続き「働き方」に関する議論は行われるでしょう。
このタイミングでテレワークのメリット・デメリットを整理しておこうと思います。

テレワークとは？

「tele = 離れた所」と「work = 働く」を組み合わせた造語のこと

テレワークとは情報通信技術(ICT = Information and Communication Technology)
を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のこと

「テレワーク」の類義語として、以下の4つの定義もご紹介します。

• リモートワーク
• モバイルワーク
• 在宅勤務
• サテライトオフィス勤務

※総じてテレワークの定義と若干の差がありますが、
世間一般的には「テレワーク＝リモートワーク＝在宅勤務」として扱われています。

リモートワーク

オフィスから離れた遠隔地で働く労働形態を「リモートワーク」と言います。

「remote = 遠隔」と「work = 働く」を組み合わせた造語です。

”オフィスで働かない”という点は、テレワークもリモートワークも同じです。
テレワークは明確に情報技術を活用して と述べている一方、リモートワークはその手段は問いません。

ただし、世間一般ではテレワークもリモートワークも同じ扱いをしています。

例えば、オフィスが東京で現在沖縄にいる場合、
・携帯電話での通話で仕事が成立する → テレワーク かつ リモートワーク
・紙資料で仕事が成立する → リモートワーク

モバイルワーク

モバイル端末（ノートPC・タブレット・スマートフォンなど）を活用して
移動中や外出先（オフィス、飲食店など）で働く労働形態を「モバイルワーク」と言います。

モバイルワークはテレワークの一種です。

在宅勤務

自宅で働く労働形態のことを「在宅勤務」と言います。

”オフィスで働かない”という点でテレワークやリモートワーク、モバイルワークと同じですが、
在宅勤務は就業場所が自宅に固定されます。

つまり、在宅勤務はテレワークの1種ですが、モバイルワークらと区別されます。

サテライトオフィス勤務

本来のオフィスとは離れた場所にあるサテライトオフィスで仕事をする労働形態のことです。
業務のための設備が整っているため、本拠地のオフィスと同じような環境で就業可能です。

サテライトオフィスには専用型と共用型があります。

• 専用型：自社や自社グループ専用で利用するサテライトオフィス
• 共用型：社内専用ではなく、複数の企業や個人事業主が共用するサテライトオフィス

共用型はシェアオフィスまたはコワーキングスペースと呼ぶ場合もあります。

テレワークのメリット

ここから先はテレワークのメリットやデメリットをご紹介します。

2020年4月から現在（2022年9月）までテレワークしつづけてきた、
IT業界大手のシステムエンジニアの立場から提言します。

メリット1：空いた時間を自己投資や家事に使うことができる

移動時間を別なことに使えるようになります。

• 会社に行くまでの移動時間
• 退社して家に帰るまでの移動時間
• お客さんの会社に行って会議するまでの移動時間

自己投資や家事、育児、介護など、満足に時間を取れなかったことへ、テレワークが一役買います。

以下、例です。
家から会社まで1時間かかるとすると、
朝と夜に1時間ずつ今まで出来なかったことに時間を使うことができます。

例1）
・昼食の弁当作り：30分
・副業：30分
↓業務開始（テレワークなので移動時間０）
仕事
↓業務終了（テレワークなので移動時間０）
・筋トレ：30分
・夜ご飯作り：30分

例2）
・子供の送り迎え：20分
・ランニング：30分
・ストレッチ：10分
↓業務開始（テレワークなので移動時間０）
仕事
↓業務終了（テレワークなので移動時間０）
・夜ご飯作り：45分
・子供の習い事の送り迎え：15分

この生活を続けることで、ルーティーンが出来上がるのです。
ルーティーンを作る効果は「考えて行動に移す労力がなくなるので、心も身体も落ち着かせることができる」ところにあります。

メリット2：作業に集中しやすくなる

特に社会人の方は、仕事中に話しかけられ作業を中断することは多々ありませんか？
また、電話対応や来客対応などに邪魔されることもありませんか？

テレワークでは割り込み回数が激減し、目の前の作業に集中しやすくなるのです。

なお、テレワークの場合も電話やチャットツールで呼びかけられるため、回数は0にはなりません。

ただし、テレワーク中は誰かに監視されているわけではないので、
作業に一区切りついたタイミングで応答すればよいのです。

在宅勤務の場合、「子供の面倒を見ないといけないため集中できない」という方もいますが、
仕事する時間と育児をする時間、それぞれを仕事開始時に決めて子供に伝えましょう。
子供も邪魔をしたい訳ではないです。かまってくれる時間があるなら、そこまで我慢してくれますよ。

メリット3：ストレスを感じる機会が減る

出社をすると少なからずストレスを感じる機会が増えます。

• 通勤や通学時の混雑、列車遅延
• 仲良くない人との対面での会話
• セクハラ、モラハラ、マタハラ
• 衛生面に難ありの職場環境
• 仕事中の自由度の低さ（例：座り方、昼食とるタイミング）
• 家庭と仕事のアンバランス

テレワークでは仕事の内容以外のストレスが激減します。

仕事のストレスをプライベートの時間に持ち込むことも減り、
結果的にプライベートも充実するのです。

テレワークのデメリット

デメリット1：仕事を終わりにするタイミングを見失う

出社をすると帰宅時間を考えて、キリのいいタイミングで仕事を終わらせ、
残った仕事は明日の朝はやく出社してやる という方は結構いると思います。

テレワークでも、外で仕事している方は同じようにキリのいいタイミングで仕事を終わらせますよね。
例えばカフェで仕事している場合も、満席の場合や閉店のタイミングで強制的に終わらせる必要があります。

しかし、在宅勤務をしている場合はそうもいきません。

なにが問題かというと、「あともうちょっとやろう」が積み重なって長時間労働につながります。
長時間労働はいずれ身体的疲労、精神的疲労につながります。
どこかで食い止めなければなりません。

私が実践しているのは、18時になったら↓を観点に判断します。
・残る仕事は今日中に終わらせる必要があるのか？
・残る仕事は今日中に終わらせないと明日が大変なのか？
・21時には強制的に仕事終了
※ただしやむを得ない理由があればさらに残業するが、翌日ははやく終わらせる。

デメリット2：コミュニケーション取る相手との信頼関係を築きづらい

チームメンバやお客様も、元々対面で会話したことのある人であれば、
テレワークになっても関係性は崩れないでしょう。

しかし、新しく入った人とは、テレワークでメールやチャットでのやり取りだけでは
信頼関係を築くことは難しいでしょう。

残念ながら、信頼関係を築くにあたって
対面でのコミュニケーションを超える手段はありません。

たしかに、オンライン会議で顔を合わせることもあると思いますが、
気軽に話ができる状況でもないことが多いです。

私が実践する、テレワークが日常のなかで信頼関係を築くコツは以下の通りです。
・メールやチャットは出来る限り速く返す。
・相談したい場合は、電話していいですか？と確認したうえで電話する。
・やり取りしている相手が混乱しているようなら、自ら説明の時間をもらう。
・今後連絡をとっていく、新しく入った人には一度挨拶にいく。
・オンライン会議では、会議の最初にアイスブレイクとして世間話をする。

デメリット3：出会いの減少

新入社員やお客様といった仕事関係の人だけでなく、
趣味の時間を一緒に過ごせる友人や、恋人候補の男性・女性と出会う機会が減ります。

人生＝仕事ではありません。

自分の人生を豊かにしてくれる、大切な人との時間を作るようにしてください。

テレワークは時間が作れるメリットがあるので、
ぜひ最近会っていなかった人に久々に連絡とってみてはいかがでしょう？

参考：企業目線でのメリット・デメリット

ここまでは社員目線で、テレワークのメリット・デメリットをご紹介しました。
最後に、企業目線でのメリット・デメリットをご紹介します。

メリット

• 優秀な人材の確保や離職防止につながる
• データ化によるペーパーレスの推薦で業務効率が改善できる
• 固定費を削減できる
• 災害などの非常時にも事業継続ができる

デメリット

• 情報伝達・共有で「認識のズレ」が生じやすくなる可能性がある
• 会社に対する「帰属意識」が下がる可能性も
• 評価が難しくなる

まとめ

今回はテレワークのメリット・デメリットをご紹介しました。

テレワークは自己投資に使える時間を確保できる一方、人と会わなくなることのデメリットもあります。

日本でテレワークを実施する企業の多くは、出社とテレワークを併用する方針を取っており、
今後もその流れは維持されるでしょう。

出社とテレワークを、時と場合によって使い分けることがベストということです。

ここまで述べると、少なくともテレワークを実施している企業で働きたいですよね？

もし転職を考えている方は、テレワーク可を重視する企業を探してみてはいかがでしょうか。